日本俳優連合 オフィシャルウェブサイト

Japan Actors Union

関連団体

約 8 分
関連団体

関連団体のご紹介

説明文は、各団体ウェブサイトより引用しております。
詳細はリンク先をご覧ください。

Screenshot公益社団法人日本芸能実演家団体協議会 (略称:芸団協)

芸団協は、俳優や歌手、演奏家、舞踊家、演芸家など、さまざまなジャンルの実演家の権利を守る実演家著作隣接権センター(CPRA)事業と、実演芸術の振興を図る事業及び調査研究・政策提言事業等を通じて、実演芸術の創造サイクルを円滑に機能、充実させることにより、豊かな文化に満ちた社会づくりに貢献することを目指しています。

Screenshot芸能花伝舎

❝小学校が生まれ変わった❞芸団協が運営する創造交流のための文化拠点

Screenshot実演家著作隣接権センター (略称:CPRA)

1993年、実演家著作隣接権センター(CPRA)は実演家の著作隣接権処理業務を適正に行うための専門機関として、公益社団法人日本芸能実演家団体協議会(芸団協)と関係団体の協力により発足しました。放送局やレンタル事業者が音楽CDを利用する際などの権利処理と使用料等の徴収を行い、各権利委任団体を通じて委任権利者に分配しています。その他、実演の円滑な流通と権利の擁護を目的とした幅広い活動を展開しています。

Screenshot一般社団法人映像実演権利者合同機構 (略称:PRE)

一般社団法人映像実演権利者合同機構は、映像実演にかかわる実演家、権利者からの委任を受け、権利行使によって生ずる使用料などを徴収し、適切な分配を行うために、映像実演に関係する15の団体の賛同を得て、2001(平成13)年4月6日に設立されました。 2005(平成17)年12月には法人格を取得し、2009 (平成21) 年8月に一般社団法人となりました。

Screenshot一般社団法人日本芸能マネージメント事業者協会 (略称:マネ協)

一般社団法人日本芸能マネージメント事業者協会「マネ協」は、映像・演劇・外画・動画などに出演する俳優・声優のマネージメントを行う約100社の事業者で構成される団体です。

Screenshot一般社団法人日本声優事業者協議会 (略称:声事協)

日本声優事業社協議会は、業界の健全な発展に寄与し、声優文化を大切に守ります。

Screenshot公益社団法人日本劇団協議会 (略称:劇団協)

日本劇団協議会は、文部省認可の現代演劇で唯一の社団法人として、 1992年(平成4年)6月30日、新劇団協議会を母体として設立されました。 その後2008年(平成20年)12月の公益法人制度改革関連3法の施行を受け、 2012年(平成24年)3月、内閣総理大臣より公益社団法人の認定を受け、同年4月1日に登記いたしました。 正会員は演劇創造団体で、2015年8月現在56団体が加盟。 現代演劇の振興に関する事業を行い、演劇創造団体間の交流・連携を図り、 芸術文化の発展向上に寄与することを目的とし活動しております。

Screenshot一般社団法人日本音声製作者連盟 (略称:音声連)

日本音声製作者連盟とは、外国の映画やテレビ番組の吹替え・字幕等による日本語版の制作やアニメーション作品の音声を制作する音声制作会社(プロデューサー)の団体であり、2012年4月現在、39社が加盟しています。当連盟は会員の制作環境改善のための業務および広報活動・文化事業を行っています。

Screenshot日本音楽家ユニオン

日本音楽家ユニオンは日本演奏家協会と日本音楽家労働組合の組織合同により、1983年10月に発足した、音楽家の個人加盟による組織です。
労働組合の法人格を有し、前身の団体から数えて約40年にわたって音楽家の社会的、経済的地位の向上と音楽文化の発展のための活動を続けて特にNHK、民放、レコード協会などとの間で出演料の取り決めを行っているほか、オーケストラにおける労働条件の改善においても大きな成果をあげています。また、商業用レコードの二次使用料の増額にも取り組んでいます。

Screenshot公益社団法人落語芸術協会

昭和5年、日本芸術協会として誕生した当協会は、昭和52年に社団法人の認可を受け落語芸術協会と名称を改め、また平成23年に内閣府より公益社団法人の認可を受け、公益社団法人落語芸術協会と改称しました。当協会は200名を超える協会員が所属する大変に大きな芸能実演家団体です。都内の寄席興行を始め、全国各地でも寄席公演を行ない、また近年では遠く海外でも公演を行なっております。

Screenshot日本児童・青少年演劇劇団協同組合

加盟劇団の主な活動の場は、学校、幼・保育園、子ども劇場・おやこ劇場、公立文化施設での公演、さらに自主公演など。また広く海外公演も行っています。
児演協としては、「夏休み児童・青少年演劇フェスティバル」、「東京都夏の児童演劇祭」、東京都との「参加・体験・感動!ふれあいこどもまつり」、文化庁委託事業の「次代の児童・青少年演劇人育成 連続講座」、演劇鑑賞教室などの事業を実施し、出版事業として児童・青少年ジャーナル「げき」を発刊しています。また日本児童演劇協会主催「地方巡回公演」の一翼も担っています。

Screenshot東京芸能人国民健康保険組合

当東京芸能人国民健康保険組合は、国民健康保険法に基づき、フリーの立場で芸能に従事する人とその家族が病気やけがをしたとき、安心して仕事が続けられ、病院や診療所等で治療を受けられるよう、芸能人相互に助け合うことを目的に設立された公法人です。

Screenshot特定非営利活動法人日本青少年音楽芸能協会

1979年(国際児童年)5月に、当時全国的に広がりつつあった子ども劇場おやこ劇場の例会(鑑賞活動)に協力・出演していた音楽団体が「日本青少年音楽団体協議会」を結成しました。その後、芸能団体も加わり、音楽芸能協議団体として全国で活発に文化普及活動を行ってまいりました。1999年に名称を「日本青少年音楽芸能協会」と改め、2000年2月18日、特定非営利活動法人となりました。青音協の正会員は、自主公演、一般公演のほか、全国の自治体・教育機関・公共文化施設・企業などの主催公演、子ども劇場おやこ劇場、学校、幼稚園、保育園などで、「良質な舞台芸術を子どもたちに」をコンセプトに作品を企画・制作・上演しているプロの音楽芸能団体です。青音協は、専門家による生の舞台芸術の鑑賞や創造表現活動の体験を通して、児童および青少年の健全な成長を図るとともに、広く国民を対象とした生涯学習参画への協働活動の推進を図ります。その普及、進行、調査、研究などを行い、地域における芸術文化の発展に貢献してまいります。

Screenshot全国中小企業団体中央会

中央会は、わが国事業所の大半を占め、かつわが国経済社会の基盤を形成している中小企業の振興発展を図るため、中小企業の組織化を推進し、その連携を強固にすることによって、中小企業を支援していこうとする団体です。