いよいよ本格稼働へ

「日本の空に、はじめて、ラジオの電波が流れたのは大正14年(1925年)3月22日のことでした。それから40年、今、電波文化の時代がきています。国民生活に極めて大きな影響を持つ放送文化の仕事に携わる私たち出演者も、社会的任務の重さを痛感し、受け身の姿勢を捨てて積極的に発言し、責任ある行動をとらなければという自覚の声が起こってきたのは、すでに数年前のことでした。そのためか幾度かタレントグループの連絡協議機関のようなものが計画され、生まれたこともありましたが、いずれも規模が小さく健やかに成長するには至りませんでした。

それが昭和37年あたりから、放送会社の番組制作面の合理化が進むにつれ、国産ＴＶ映画の制作が活発になったり、或は劇場映画のＴＶへの放出、外国ＴＶ映画の再放送などが激増したりして、出演者の身辺にも急速に問題が多くなって参りました。更に、テレビフィルムの完全自由貿易を目前に控え、今後ますます考えねばならぬことは増える一方という情勢を迎えています。

そのため、ようやく放送界全般の出演者の間に、”自分たちの自分たちによる自分たちのための組織を作ろう”という気運が盛り上がると同時に、周辺からも昨今はいろいろな動きが見られるようになりました｣

これは、放芸協設立に当たって、その準備に邁進した久松保夫氏が書き記した文章です。まさに、せっぱ詰まった俳優たちの心情を正直に記した貴重な文章と言えるでしょう。

そして、準備が整った段階では、理事長就任がすでに決まっていた徳川夢声氏が、次のような一文を新聞、雑誌等マスコミ各社に郵送しました。「いよいよスタート｣の意気込みが伝わってきます。

1963(昭和38)年9月22日に設立の産声をあげた日本放送芸能家協会(放芸協)は、早速、活発な活動を開始しました。議事録(布施事務局長のメモ)によりますと、翌64年5月2日までの間に、計8回の理事会を開催しています。

第1回理事会(63年9月22日＝設立総会当日)

第2回理事会(63年9月28日)

• 常務理事を5名以上10名以内と決定。
• 協会活動資金として発起人(197名)から5000円の融資を受けることになった。(注1)
• 「人権を守る会｣への当協会代表として佐々木孝丸、久松保夫の2氏を選任。
• 著作者団体協議会に正式加盟を決議。当会の代表として佐々木孝丸、久松保夫の両氏をおくることになった。

第3回理事会(63年10月24日)

• 機関誌創刊号の内容検討。その結果、協会の目的ＰＲを主とし、関連記事はそれに準じて載せることになった。
• 常務理事の人員を10名と決定。人選方法は往復はがきに理事53名の名前を記載し、各理事がその中から5名を連記し、得票順に選任する。

第4回理事会(63年11月7日)

• 映画5社の旧作品テレビ放出に関して、映俳協が日本映画製作者連盟(映連)に対して著作権の主張を主にした要望書を提出することになった。当協会はこの問題を検討し、映俳協の態度を全面的に支持することを決議した。同時に当協会として、劇場用映画テレビ放映によって時間的制約を受けること必定の放送人の立場を打開するため、独自の態度で放送局側と番組編成などについて打診することになった。
• 文部省の著作権制度審議会に俳団連から参考人を出すことになった。その候補者として、当協会から佐々木孝丸、久松保夫、池部良、江見俊太郎、伊藤雄之助、坂東三津五郎、望月優子、東山千栄子、笠置シズ子、香川京子、長門裕之、進藤英太郎、片谷大陸、船越英二、小泉博、二谷英明の16氏を選出した。
• 機関誌名を「放送人｣と決定。

第5回理事会(63年12月12日)

• 常務理事10名の選任を行った結果、江見俊太郎、大平透、寄山弘、コロンビア・トップ、清水元、高橋圭三、多々良純、東野英治郎、久松保夫、望月優子の10名を選出した。
• 賛助会員の会費は、月額1口1万円以上と決定。
• 顧問弁護士、橋元四郎平氏へ顧問料を含め、お歳暮として1万円と贈り物をすることになった。

第6回理事会(64年1月9日)

• マイクロウェーブによるＮＨＫ番組の沖縄再放送に関して、ＮＨＫ著作権課と俳団連、その他諸団体との間で行われた話し合いについての報告をした。
• 著作権法改正に伴い、演技に著作権を認め、法的保護の確立を求める答申書を文部省著作権制度審議会に俳団連から提出することになった。そして答申書の内容について報告がなされた。
• 当協会の目的のＰＲ、会員獲得のための拡大広報委員会開催を決議。

第7回理事会(64年3月7日)

• ＮＨＫ番組沖縄再放送の再放送料は、一括して著作者団体協議会理事長、石川達三氏名義で預金することになった――預金する場合、改めて名称を作る――旨の報告が行われた。
• 外国映画日本語版(アテレコ)分科会作成の製作会社、およびスタジオへの要望書に理事長が署名し、友誼5団体からの支持声明書を添え、関係27社に提出することになった。なお、同文書を新聞社(13社)にもＰＲの意味で送付することになった。
• 著作権問題に関して俳団連が独自の立場からだけでなく、他の映画監督協会、シナリオ作家協会等に協力を促し、足並みの調整に努めるべきではないか、との話し合いが行われた。当協会は、とくに、放送作家協会に働きかけることになった。これには久松理事が、放送作家協会理事長、大林清氏に個人的に会って下話をしておき、緊急に合同の会合をもち、著作権問題について意見を交換し、団結してこれに当たることになった。

第8回理事会(64年5月2日)

• 第1回定時総会を64年5月31日(日)に開催と決定。
• 総会準備小委員会を設置。

(注1) 実際に融資に応じてくださった発起人は83名でした。しかし、協会発足の難しい時期だけに、この応募は貴重な浄財でした。順不同になりますが、名前を記しておくことにします。

外国ＴＶ映画放送の杜撰な契約実態

さて、ここで重視すべきは第7回理事会で討議された「外国映画日本語版に関わる要望書｣です。外国映画が盛んに輸入されるようになり、日本語版吹き替えによって、放送の人気が高まったのはよいことでした。しかし、その一方で、吹き替えに当たる俳優の待遇はよくなるどころか悪化する傾向さえ示していました。そこで、放送事業各社に対して、真摯な対応を求めようとしたのが要望書です。その内容は、次のようなものになりました。

この要望書には一つの追加条項がついていました。それは、とくに明瞭な改善を求められねばならないある一社への強い要求だったのです。「アテレコは八掛け｣。この理不尽で、人権を無視したギャラへの抗議でもありました。

そして、放芸協の出したこのような要望書に対して、俳団連はこれを追認する声明書を発表しました。すなわち、

というわけです。まさに生活の基盤を脅かされんとする状況下で、俳優が団結して立ち上がった最初の行動でもあったのでした。

しかし、このような活発な行動を起こしても、外国テレビ映画日本語版をめぐる問題は続きました。その一つに「サーフサイド6｣の例があげられます。「サーフサイド6｣はアメリカの大手映画会社、ワーナーブラザースによって制作され、当初、ＴＢＳから放送された外国テレビ映画でした。ところが、この番組がいつの間にかフジテレビによって無断再放送されていたのです。声の出演で主役を担当していた石浜朗氏の「あまりにも酷いではないか｣との訴えから、調査してみますと、日本語版の翻訳に関しても日本放送作家協会との間でトラブルを起こしていることが分かりました。それにもう一つ、ＴＢＳとフジテレビで放送されたフィルムが制作会社であるワーナーブラザースに返還されるときには、日本語版が付いたまま返されていたというのです。

なんとまァ杜撰な！　と驚くばかりです。文字通りの全権譲渡契約、日本側は、放送局も含めて、何の権利も享有しない開けっ広げ契約を結んでいたのでした。

放芸協は1964年8月31日付けの文書で、フジテレビならびにワーナーブラザースに抗議の文書を送り、同年9月16日付けで、フジテレビから「以後改善する｣旨の回答を受け取って、一応、問題は解決しました。

無視されていた芸能人の人権

ところで、放芸協発足第1年目の理事会で検討された項目の中で注目すべきものを紹介しておきましょう。

まず一つは「人権を守る会｣です。実は、1963年夏、週刊誌「女性自身｣は2回にわたって森繁久彌氏(現日俳連理事長)の名誉を著しく傷つける記事を掲載しました。名誉・声望を傷つけられるということは、イメージがその生命をも左右するといえる俳優にとって重大問題です。映俳協をはじめ俳優の団体はこぞって、マスコミによる人権侵害を未然に防ぐための合同対策会議を行うことにしました。そして、この年9月16日、放芸協の発足に先立つ6日前に、東京・大手町の産経会館にある文芸家協会会議室で「人権を守る会｣の発会式ならびに第1回連絡会を開催したのでした。集まった顔触れは池部良、江見俊太郎、小泉博、小笠原弘、淡島千景、小山明子、千葉徹也、森繁久彌、森塚敏、松村達雄、勝田久らの方々でした。

会の目的は会則第3条に明記したように、「人権または名誉を著しく侵害したり、個人のプライバシーを無視することによって社会的に悪影響を及ぼすような不公正、且つ悪意のある歪曲、ねつ造記事または報道を未然に防止するとともに、そのような事実を認めた場合は当事者の人格、名誉等を守るための諸活動を行い、正しいマスコミとの協調をはかること｣です。加盟団体は監督新人協会、日本映画監督協会、日本映画俳優協会、日本音楽家連合会、日本歌手協会、日本喜劇人協会、日本作曲家協会、日本新劇俳優協会、日本俳優協会、日本放送作家協会、シナリオ作家協会、新劇団協議会、漫画集団。そして6日後に発足する放芸協もすぐに加わりました。

当時の週刊誌ジャーナリズムは、芸能人のプライバシーや名誉、声望に対しては、甚だ無神経だったようです。

例えば、当時、劇団三十人会の運営委員をしておられた伊藤牧子氏は、講談社発行の「ヤングレディ｣に俳優座の加藤剛氏との「美しい愛の交流｣を掲載されて大変な迷惑を受けたとして、放芸協に次のような要望書を寄せています。

去る10月2日に発売された「ヤングレディ｣10月12日号に、「美しい愛の交流｣が掲載されました。

今回の「愛をめぐる｣記事掲載について、私並びに加藤剛氏は真っ向から取材拒否の基本的態度をとったにもかかわらず、その点を曖昧にぼかし、俳優座山本圭氏の談話等で記事を構成し、何ら私どもの了解なく掲載した点。さらに、「伊藤牧子をＮＨＫの仕事の帰りに取材すると…｣に関しては次のような卑劣きわまる方法をとった事実があります。

去る9月24日、劇団のデスクを通じて記者が「現代の若い劇団の演技について｣伺いたいという理由で私に面会を求め、のちに私個人に対しては前言をひるがえして「加藤さんとの婚約を発表なさると聞いて来ましたが、それについて伺いたい｣と切り出しました。私が「そのような事実はなく、また、そういった趣旨の取材にはお答えする必要がない｣と拒否しますと、「実はこの件については加藤さんの御内諾を得てある｣と笑止な作り事をいうので問いつめると「実は今晩8時にその件で加藤さんにお会いする約束があるのだ｣とまた、言葉をひるがえします。もちろん、加藤さんにはそのような　約束などなかったのです。(中略)

この記事には7枚の写真が扱われていますが、そのうち1枚は私の写真、3枚はフジＴＶ「三匹の侍｣の仕事場における加藤氏と他の人のものです。私の写真も、劇団三十人会の劇団員紹介アルバムから無断転載でした。加藤氏の写真も、担当記者が偽りの理由で撮影したものでした。(中略)

以上、私は、日本放送芸能家協会の一会員として被害のあらましを報告するとともに、協会がこうした不法行為から各俳優の権利と利益を守り抜く強固な体制へと発展することを心から願って止みません。

これに類似した報告は、黒柳徹子氏が「女性自身｣から受けた被害を記しておられます。黒柳さんの場合も、実際にはありもしない、ある作曲家との結婚のうわさですが、このケースでは、記者が記事の不足に困っているので、事実無根を承知で執筆するんだ、と白状したと言いますから、何をかいわんや、でした。

命に関わる事故も、放芸協の発足直後に連続して発生しました。1964(昭和39)年10月1日、現在の天皇の弟君である常陸宮殿下と華子妃殿下のにこやかな写真の掲載されている同じ新聞紙面に「脱走演技の俳優二人、手錠をはめ行方不明に｣とのショッキングな見出しが踊っていました。劇場用映画「誤審｣(日本シネマフィルム制作、若松孝二監督)の撮影中、出演していた赤尾関三蔵氏と高須賀忍氏の2人が手錠でつなぎ会って川の浅瀬を渡るシーンで転び、そのまま流されてしまったのでした。10日後、遺体は700メートル下流で見つかるという痛ましい事故でした。映俳協を代表して補償交渉に当たった江見俊太郎氏は、日本シネマフィルムから150万円の補償金を取り付けました。

同じ頃、ＮＥＴ(現テレビ朝日)から放送されたテレビ映画「忍びの者｣で火刑のシーンを撮影中だった立川さゆり氏は炎で脚に全治1ヶ月の火傷を負ってしまったのです。ちょろちょろ燃やすはずだった火が勢いよくなってしまった、では言い訳にもならない話です。いずれの事故も、管理の杜撰さから出た人災の事故でした。

「人権を守る会｣はこうした製作の現場、そして無責任きわまりないマスコミへの糾弾の姿勢を込めてスタートしたのでした。

放芸協にとって大切だったもう一つのことは「日本著作者団体協議会｣(略称・著団協)への参加です。

著団協は著作物に関わる人間の権利を共同して守ろうとする頭脳集団で1960(昭和35)年11月に発足、29の団体がすでに加盟していました。議長には、第1回芥川賞の受賞者であり、戦中戦後を通じて社会派作家として活躍した石川達三氏が就任しており、日本文芸家協会、日本シナリオ作家協会などの著作者と、映俳協など実演家を結集したものでした。

1963(昭和38)年10月29日には、日本文芸家協会の会議室に、文部省著作権制度審議会の勝本正晃氏(同審議会第4小委員会主査)を招請して研究会を開催。当時、日程にのぼっていた旧著作権法の改正に関わる諸問題の解説を受け、俳優側の抱える問題点の整理を行いました。勝本氏が主査を務める同審議会の第4小委員会は「映画的著作物に関する事項を審議する｣で、この研究会にはスタートしたばかりの放芸協から佐々木孝丸、東野英治郎、坂東三津五郎、久松保夫の各氏が出席しました。

機関誌「放送人｣の発刊

1963年11月20日、機関誌「放送人｣の創刊号が発行されました。発行部数は、当時としては、清水の舞台から飛び降りる心境での4000部でした。日付は1964年1月となっていますが、冒頭に「入会のおすすめ｣が掲載してあるところから見ても、会員増加を第一義にしての発行だったのでしょう。形はＢ5版の半裁よりも更に小さい変形で20頁立て。それでもグラビア1頁、電鉄会社とゴルフのカントリークラブの広告各1頁がある堂々たるものでした。

発刊に当たって、当時放送番組の脚本では第1の人気を勝ち得ていた劇作家の飯沢匡(いいざわ・ただす)氏は、「祝発刊　義務も何卒(どうぞ)！｣と題する一文を寄せておられます。

まさに、飯沢氏の諸作品と同じくユーモアに満ちた辛口の文章でした。

しかし、芸能家とはそんな横暴な人間の集団だったでしょうか。同じ創刊号に、歌舞伎と新派の俳優で結成している(社)日本俳優協会の当時の事務局長、土岐雄志郎氏が寄稿された一文を読みますと、横暴どころか、名優といえども悲しい人生の終わり方をしなければならなかった実情を伺うことが出来ます。

何とも、悲しい話と言わざるを得ない出来事でした。